新卒1年目でも会社を辞めた方がいい4つのケースと転職時のデメリット

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あなたも「せっかく入社した会社だけど辞めた方がいいのかな…?」と日々悩んでいませんか?

我慢して働き続けていると体調を崩して働けなくなることもあります。

会社を辞めた方がいいのは、あなたの努力だけでは状況が改善しない場合です。

2021年10月に厚生労働省が公表した新卒者の3年以内離職率は、高卒で36.9%、大卒では31.2%でした。

あなたと同じ新卒者の3人に1人が辞めた方がいいと判断し、転職しているんですよ。

私も新卒で入社した企業では約2年勤務し、他にやりたいことができたため退職しました。

新卒で会社を辞めることは悪い事ではありません。

ただし、すぐに辞めない方がいいケースもありますので、早期退職のデメリットと合わせてご紹介しますね。

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新卒者でも会社を辞めた方がいいサインは体調に現れる

体調不良が続いたら、それはあなた自身が発する「会社を辞めた方がいいサイン」です。

仕事のことを考えると胃が痛い、眠れない、食欲がない、暴飲暴食をしてしまう。

週末は外出する気になれない、なんとなく気分が沈む。

これらのサインは心にストレスを感じ、ストレスが継続したときに現れ始めます。

サインを見逃して過度なストレスを抱えたまま仕事を続けると、うつ状態になり働けなくなる可能性もあるんですよ。

「新卒なのに」とは思わず、あなたの健康と将来を第一に考えましょう。

新卒でも会社を辞めた方がいい4つのケース
  • 上司や同僚からのハラスメントに悩んでいる(パワハラ、セクハラ)
  • サービス残業や長時間労働を強要される、いわゆるブラック企業
  • 入社前に説明を受けた条件と違う環境で働いている(雇用形態、給与、業務内容)
  • 会社の経営状態が不安定、給与や経費が未払い

上司や同僚からのハラスメントに悩んでいる

上司や先輩社員から意味もなく怒鳴り散らされる、同じ部署の人たちに避けられている、不意にボディタッチをされるなど、職場のハラスメントに苦しんでいませんか?

新卒のあなたに対して、適切な教育や業務指導をしないまま達成不可能な目標を課し、達成しないことを叱咤することもパワハラに該当します。

あなたは職場の雰囲気を悪くするのが嫌で、同僚の発言や行動を我慢して受け流しているのではないでしょうか。

ハラスメントが日常的に続くと、あなたが思っている以上に精神的ダメージを受けるんです。

あなたが職場のハラスメントで悩んでいるなら、心が病んで働けなくなる前に辞めた方がいいと言えるでしょう。

我慢しつづけて本格的に体調を崩しては元も子もありません。

2020年6月に改正された労働施策総合推進法で、大企業の事業主に対して職場における「パワーハラスメント防止措置」が義務化されました。

2022年4月1日には中小企業の事業主に対しても義務化され、すべての企業でハラスメント対策は必須となりました。

あなたの会社にもハラスメント相談窓口があるかもしれません。

退職を視野に入れつつ、ハラスメント相談窓口の担当者に必ず相談しましょう。

なぜなら退職した後、失業給付金の受給資格に影響があるからです。

担当者には守秘義務があります。あなたが相談したことが社内に広まる事はないので安心してください。

相談した結果、状況が改善するかもしれません。改善しても職場に居づらくなるかもしれません。

居づらくなったら「こんな会社だったのか」と区切りをつけて、早々に転職しましょう。

サービス残業や長時間労働を強要される

連日終電間近まで残業している、休日出勤をしないと仕事が終わらない状況になっていませんか?

早朝出社を命じられても勤怠として申請できない状況かもしれませんね。

真面目に頑張っても時間外労働と認めてもらえず給料に反映されない、いわゆるブラック企業に多く見受けられます。

望まない長時間の労働は負担でしかなく、ストレスによりいずれ体調を崩してしまいます。

長時間働くことで得られるあなたのメリットはなんでしょうか。

半年後、1年後を見据えたときにスキルアップしている自分を思い描けなければ、辞めた方がいいでしょう。

労働基準法では、休憩時間を除き1日8時間、週40時間を超えた労働をさせてはならないとしています。(第4章第32条)

また、労働時間の延長や休日労働を課す場合は、事業主が労働基準監督署に書面を届け出る必要があるともしています。(第4章第36条)

書面とは36協定(サブロクキョウテイ)のことです。

企業と労働組合の間で36協定が締結されていても、労働基準監督署に届け出がなければ違法なんです。

労働組合がないため会社が36協定を作成しておらず、あなたが時間外労働を強いられている場合も違法になります。

法律を遵守しない会社は社会的信用を失いやすくなります。あなたのためにも早々に転職しましょう。

入社前に説明を受けた労働条件と現状が異なっている

給与や業務内容、残業代の有無など、入社前に確認した労働条件と違っていて戸惑っていませんか?

正社員での雇用と聞いていたのに入社したら契約社員だった……!

土日祝日は休みのはずが、シフト勤務だった。新卒は希望の日に休めないなど、労働条件に悩んでいる新卒社員も多くいます。

好条件になっていたならまだしも、あなたが同意していない労働条件で働く必要はありません。

労働条件に相違があるときは不満が募り、長く働くことは難しいため辞めた方がいいと言えるでしょう。

労働基準法では、労働契約の締結に際し賃金、労働時間、その他の労働条件を明示しなければならないとしています。(第2章第15条)

また、明示した労働条件が事実と相違する場合、労働者は即時に労働契約を解除する事ができるとも書かれています。(第2章第15条)

労働条件の違いは明らかに会社側の責任であり違法ですので、早々に転職を考えましょう。

会社の経営状態が不安定で給与や経費が未払い

会社の経営状態は、できれば入社前に知っておきたかったですよね。

就職活動中は経営が安定していた会社でも、あなたが入社する直前に経営が傾きだしたのかもしれません。

既に残業代や経費の未払いが発生しているときは、今すぐ辞めた方がいいと言えます。

「退職したら未払いのお金がもらえない」と思って退職を躊躇ためらっていると給与も未払いになり、気づいたら倒産していることも十分にありえます。

会社と共倒れにならないためにも早めに転職を考えましょう。

賃金が未払いのまま会社が倒産してしまった場合、一定の条件下において未払い金を保証してもらえる制度があります。

退職した日から半年以内に会社が倒産したことを知ったならば、労働基準監督署に相談してみましょう。

未払いになっている給与や経費を明らかにしておく必要がありますので、働いた時間や未払いの証明となるものを用意しておきたいですね。

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会社を辞めた方がいいとは言えないケースもある

先ほど挙げた辞めた方がいいケースはあなたの努力だけでは改善せず、体調不良に陥る恐れがあります。

対処法を考えたり、誰かに相談したりすることで状況を改善する手立てがあるのなら、退職する時期は選んだほうがいいと言えます。

退職を考えるのは待った方がいいケース
  • 仕事がつまらなく、自分に合っていないと考えている
  • 仕事に不満はないけれど、同じ部署に苦手な人がいる
  • やりたいことが明確にあるが今の会社では実現できない
  • 退職したいが辞めたあとの生活費に不安がある

新卒だと最初の数年は営業職に配属されることや、希望とは全く違う部署に配属されることがあります。

そういった場合は、異動の時期になれば希望が叶うかもしれませんよね。

あなたがなんとなく会社を辞めた方がいいのかなと思っているなら、なぜ辞めたいのか、次はどうしたいのかをしっかり考えましょう。

仕事がつまらなく自分に合っていないと考えている

配属された部署の仕事がつまらない、能力に合っていないため会社を辞めたいなぁと考えていませんか?

将来、部署異動を願い出ることで不満が解消するのであれば、会社を辞めた方がいいとは言えません。

まずは上司との面談であなたのキャリアについて相談しましょう。

あなたがどの部署で働きたいと思っているのか、どんな仕事をしたいと考えているのかを上司に話すことで、あなたの描くキャリアを認識させることができます。

また、上司からあなたの仕事ぶりや期待値を聞くことで、仕事に対する考え方が変わるかもしれません。

上司に相談しても取り合ってもらえない、合わない仕事を続けてストレスで体調を崩し始めたなど、問題が解決しない時は転職を考えるようにしましょう。

仕事に不満はないけれど同じ部署に苦手な人がいる

学生時代は苦手な人に関わらなければよかっただけですが、社会人になるとそうはいきません。

辞めた方がいい例として挙げたハラスメントを受けていたり、その人からの嫌がらせで悩んでいたりするのであれば退職も仕方がないと思います。

ただなんとなくその人が嫌い、性格が水と油などあなた個人の感情だけなら退職は考え直した方がいいでしょう。

転職しても、転職先にも苦手な人がいることもあり得ます。

仕事に不満がなければ極力その人と関わる機会を減らし、あなたの業務に集中しましょう。

会社でのあなたの役割は、その人と仲良くすることではなく業務で成果を出すことです。

私にも「こんな人と一緒に仕事をしたくない」と思うほど性格が合わない同僚がいたことがあります。

その人にしか出来ない仕事があったとしても、メールで依頼するなど直接顔をあわさなくて済む方法で乗り切りました。

その後はその人と関わったご褒美として、好きなスイーツを買ったりしていたことも懐かしい思い出です。

やりたいことが明確にあるが今の会社では実現できない

学生時代からやりたいことがあったものの叶わず今の会社に就職した。入社した後にやりたいことが見つかった。

さまざまな事情で、今の会社ではあなたのやりたいことが実現できず、転職を考えることもあるでしょう。

留学する、専門学校に入学するなど時期が決まっているなら別ですが、そうでなければ最低でも1年は今の会社で頑張ることをおすすめします。

なぜなら転職活動をする際に「うちの会社に来てもすぐ辞めるんではないだろうか」と思われてしまうからです。

あなたが「絶対に辞めません!」と意思表示をしても、転職先が見ているのは『あなたが1年未満で退職した』という事実のみです。

例えば来年4月の転職を目標にして、在籍している間に資格の取得や転職活動を進めてはどうでしょうか。

貯金がなく辞めたあとの生活費に不安がある

新卒1年目だと貯金もあまりなく、給与もそれほど高くはありませんよね。

ボーナスも奨学金の返済や生活のために、ほとんど使ってしまうケースもあります。

実家暮らしで家賃や食費など生活費に困らなくても、転職活動は何かとお金が必要です。

退職後の生活に不安があるなら、現在の会社の仕事を続けつつ転職活動をし、就職先が見つかってから辞めた方がいいですよ。

勢いで辞めてしまうと、やりたい仕事ではなくとりあえず採用してもらえる会社、条件がよさそうな会社を探して失敗することだってあります。

本当に希望する転職先が見つかるまでアルバイトや派遣で過ごせばいいかと軽く考えると、ずるずると非正規雇用が続くことも考えられます。

一般的な転職活動にかかる期間は3ヵ月~半年程度です。

転職先ではどんな職種に就きたいのか、どのような将来を描いているのか、あなたが転職先でやりたいことをしっかり分析しましょう。

会社を辞めた方がいい場合でもデメリットは必ずある

会社が倒産した、解雇を言い渡されたなど特別な事情がない限り、退職理由は「自己都合」の扱いとなってしまいます。

自己都合の退職は、在籍期間が短ければ短いほど転職活動では不利になるんです。

新卒で会社を辞めてしまうことのデメリット
  • 入社1年未満なら失業給付金の受給資格がない
  • 職歴に傷がつくため転職で不利になる
  • 転職先で同期入社の同僚がいないため相談する相手がいない
  • 家族や友達から理解が得られないことがある

今の会社を辞めた方がいいと判断して転職するときは、デメリットがあることは覚えておきましょう。

入社1年未満なら失業給付金の受給資格がない

毎月給与から天引きされている雇用保険料は、退職したときに失業給付金として受け取ることができます。

失業給付金を受給するには2つの条件を満たしている必要があります。

  1. 失業していること
    • 働く意思があり、いつでも就職できる状況
    • 積極的に就職活動をおこなっているが職業に就けない状況
  2. 離職日から遡って2年の間に雇用保険の被保険者期間が12か月以上あること

この条件からも会社を辞めた方がいいと判断して1年未満で退職したときは、受給資格はなく給付金を受け取ることができないのです。

ハラスメント受けていたり、会社が倒産したりした場合、ハローワークで「特定受給資格者」と認定されれば、被保険者期間が6ヵ月以上あると受給資格が発生します。

ハラスメントによる特定受給資格の認定は、事業主(辞めた会社)がハラスメントの事実を把握していたことが前提です。

最初にお伝えしたハラスメント相談窓口の担当者に必ず相談するのは、会社側に「ハラスメントがあった」という事実を把握してもらうためでもあるのです。

職歴に傷がつくため転職で不利になる

会社によっては第二新卒の枠を設けているところがあり、卒業してから3年未満なら第二新卒の採用枠を狙えます。

第二新卒は実務経験よりポテンシャルが重視されるので、経験が浅くても希望する職種で働ける可能性があります。

ですが、中途半端に社会人経験があるだけに、職歴がない新卒者より扱いづらいと思う会社もあります。

また、2~3年勤務歴がある第二新卒者より経験が浅のが早期退職のデメリットです。

なかなか就職先が決まらないからといって妥協してしまうと、次の会社も短期間で辞めることになってしまいますよ。

面接官は新卒採用や中途採用に長く携わり、たくさんの応募者を見てきています。

当然ながら短期間で退職した理由を聞かれますし、「うちでもまた辞めるんじゃないか」と思われても仕方がありません。

面接官を納得させられるだけの退職理由と志望した動機を答えられるよう、念入りな準備が必要です。

辞めた方がいいと判断する時期を間違えないようにしましょう。

転職先で同期入社がいないため相談する相手がいない

会社の規模にもよりますが、あなたと同期入社の新卒社員が近くにいたはずです。

同期は悩みを共有したり相談に乗ってもらったり、何かと心の支えになっていたのではないでしょうか?

当然中途入社では、あなたと同時期に入社する人がいない可能性が高くなります。

いたとしても同業種からの転職者や経験豊富な年長者かもしれません。

あなたの悩みに共感してくれる同年代の同期社員がいないのは、あなたが思う以上に心細くストレスになります。

家族や友達から理解が得られないことがある

退職することに対して家族の理解が得られず、「せっかく入った会社なのに…」と顔を合わす度に小言を言われるかもしれません。

終身雇用が崩壊しつつあるとはいえ、1つの会社に長く勤めた方がいいと考える親世代はまだまだ多いですよね。

顔を見るたび「次決まったの?」「ちゃんと探しているの?」と聞かれても八つ当たりはやめましょう。

また、新卒2年目3年目ともなると、学生時代に仲の良かった友達は重要な仕事を任されていたり、仕事に誇りを持って働いていたりします。

希望の仕事に就くために最低〇年は辞めないと決めて頑張っているかもしれません。

そのような友達が近くにいると、考えないようにしても多少劣等感が生まれ疎遠になっていくのはよくある事です。

話せる人がいないことで感情をコントロールできないこともありますので留意しましょう。

まとめ

  • 新卒でも心身に不調を感じたときは、あなたが発している「会社を辞めた方がいい」というサイン
  • セクハラやパワハラ、長時間勤務などあなたが努力しても改善しない原因もある
  • 労働条件の相違や倒産の危機にある会社は今すぐ辞めた方がいいといえる
  • 希望の部署に配属されなかった、仕事がつまらなくて会社を辞めたいと考えるなら時期を考えるべき
  • やりたいことが明確にあったり、退職後の生活費に不安があったりするなら転職先を見つけてから辞めた方がいい
  • 会社倒産や解雇など特別な理由がない限り、退職理由は自己都合扱いとなる
  • 入社1年未満で会社を辞めてしまうと、失業給付金の受給資格がない
  • 卒業3年未満は第二新卒として活躍するチャンスがあり、実力よりポテンシャルが重視される
  • 早期退職は家族の理解が得られず、学生時代に仲が良かった友達とも疎遠になることがある

入社した後に会社の実態を知ると、辞めた方がいいのかなと不安になりますよね。

新卒でも転職すればやりたかった仕事ができて、今よりも働きやすい環境が手に入るかもしれません。

一度きりの人生、他人がどう言おうと最後に決めて行動するのはあなたです。

辞めようと決断したら、なぜ辞めるのか、次の会社ではどうしたいのかをしっかり考えて前に進んでくださいね。

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